こんにちは!南アフリカの自動車マーケッター x MBAホルダーのマサ () です。      こんな疑問にお答えします。   そんな僕は、いままで2社に亘り、5カ国で7年ほど海外駐在を経験している、南アフリカ駐在中の現役の海外駐在員です。   複数の会社、複数の国に派遣された経験や、他社の駐在員の方の情報から、確度の高い情報を発信しています。   この記事でわかること   ・海外駐在員とは?   ・海外駐在員のメリット、デメリット   ・海外駐在員になるには?英語力も。   それでは解説します。      会社に命じられ、海外の子会社・関連会社に一定期間派遣される従業員のこと   これが海外駐在員です。   同じ海外で働いている方でも、「現地採用の方」とは区別されており、現地採用の方は、直接海外の会社と雇用契約を結んでいる方のことです。      だいたい、2~5年間で設定されている所が多いです。   稀に、中近東・アフリカ・中南米などのハードで特殊な専門性が必要な国々では、後任が見つからないため、6年以上いらっしゃる方も時々お見掛けします。      会社によりますが、基本的には子会社や関連会社が存在している国に派遣されることとなります。   各社、「地域本部」を設けている国、「工場」を設立する国、そして「重点市場」というのはだいたい決まっています。   これらの国は、各社だいたい拠点を持っていることから、派遣される国が高いとみて間違いないでしょう。   以下に、各地域本部や工場が置かれている国、そして重点市場と位置付けている国々を列挙しますね。   一覧に落とし込むとこんな感じですね。      出典:各社の海外拠点データより筆者作成   例外としては、これから拠点を創りに行く場合は、拠点がなくても派遣されることがありますので、ご注意ください。      海外駐在が多い職種   ・財務会計   ・技術、生産管理   ・マネジメント   日本人の駐在員を派遣する大きな目的の1つが、「子会社・関連会社の経営をコントロールする」というものです。   特に日系企業は、日本人にカネ周りを管理してもらいたいという考えが強く、財務会計に何名かの日本人を派遣する企業が極めて多いです。   技術や生産管理も一緒で、日本の品質を維持するため、日本人が現地に派遣されます。   マネジメントは、社長やその側近に加え、営業管理やマーケティングのトップなど、各職種のマネジメントへ派遣されるケースです。      国にもよりますが、額面給与の1.2~1.5倍、手取りの1.5~2.0倍程度が相場です。   なぜ手取りの方が増えるかというと、税金と福利厚生にヒントがあります。   以下、額面と手取りの押し上げ要因です。   会社にもよりけりですが、所得税・住民税の支払いと住宅費がなくなるだけで、相当な負担減ではないでしょうか?   これが、額面と手取りの上昇率に差がつく要因です。   なお、年齢別の具体的な年収の金額は、以下の記事に掲載しているので興味があればご覧ください。   \関連記事はこちら/      上の表が、メリット6つとデメリット3つのまとめです。   1つ注意点ですが、海外駐在に行く=上のメリットを全て享受できるという訳ではありません。   海外拠点で与えられた仕事内容やポジションにもよりますが、成長できるかどうかは海外駐在員ご本人の努力次第です。   経験全てを血肉にするよう、日々新しいことにチャレンジすることが必要です。   なお、メリット・デメリットの詳細は、以下の記事に具体例付きで解説しているので、良ければどうぞ。   \関連記事はこちら/   海外駐在員のメリット6つ   ・給与が大幅アップ   ・マネジメント能力の向上   ・転職に有利   ・語学力の向上   ・異文化理解力の向上   ・キーパーソンとネットワーク構築   1つずつ解説していきますね。   <メリット1>給与が大幅アップ      前述で説明した通りですが、国にもよりますが、額面給与の1.2~1.5倍、手取りの1.5~2.0倍程度が相場です。   先ほど解説した中で「ハードシップ手当」というものを少し解説します。   この手当は、生活環境が日本と比較して過酷な国であればあるほど、手当が増えるというものです。   特にサウジは、お酒・豚肉が輸入禁止で、レストランは男性用と家族用の入口で分かれているほど生活環境が日本と異なり、なかなかにハードです。   赴任機会が巡ってきたら、ぜひ赴任してみください。   <メリット2>マネジメント能力の向上      海外駐在をすると、マネジメントのポジションに就く可能性が極めて高くなります。   理由は前述の通り、日系企業は、海外拠点の経営をコントロールをしたいがために、カネ周りや技術・生産管理職、そしてマネジメント職に日本人を派遣します。   1つ注意点ですが、既に成熟した先進国(北米や欧州)に派遣されると、上のポジションが現地の優秀な人材や日本人で埋め尽くされており、同じ職位で赴任という危険性もあります。   もしマネジメント経験を積みたい方は、なるべく規模の小さい拠点を目指しましょう。   <メリット3>転職に有利      海外での職務経験があるという事は、転職エージェントさんや採用候補先からは、以下の能力があるとみなされます。   海外駐在員のイメージ   ・英語で職務を遂行できる   ・異文化に柔軟に対応できる   ・多様性のあるチームをマネジメントできる   ・その地域の専門家である   加え、狭き門を潜り抜け、選抜されて派遣されているため、その会社のエース級の人物とみなされることも多いでしょう。   そのため海外駐在の経験は、転職活動でおおいに有利に働きます。   <メリット4>語学力の向上      基本的に、英語が出来ずに海外駐在はできませんので、英語は身に付きます。   どんなに日本人が多い拠点でも、仕事上現地の方と全く付き合わないという事はまずないですし、不動産契約やクレームなど、日常生活で多くの英語を使う事となります。   そのため、「生きた英語」が身に付きます。       <メリット5>異文化理解力の向上      異文化理解力とは「相手の文化を深く理解すること」ですが、ここでは、それを仕事に役立てる能力をいいます。   例えば、日本は「ハイコンテクスト」な社会と言われており、周りの日本人とは、空気を読みながら、主張を控えて対立を避けながら、うまく仕事を遂行する能力に長けています。   アジアでもその傾向はありますが、フランスなどの他民族国家は「ローコンテクスト」で、いちいち全てを言葉に発して確認し、主張をぶつけ合い議論することが良しとされます。   このような違いを受け入れ、順応しチームをまとめ、仕事で成果を出していく能力が、海外駐在員に求められる「異文化理解力」です。   <メリット6>キーパーソンとネットワーク構築      海外駐在員というのは、駐在員の待遇が上がる反面、会社から見たら費用がアップすることを意味します。   つまり、費用をアップさせてでも、海外駐在員を派遣したいということは、その人はその会社にとって「即戦力」であることが多いです。   即戦力人材は、将来的に重要なポジションに就く可能性も高いです。   なので海外駐在では、他の海外駐在員と一緒に仕事をして、ネットワークを築くチャンスなのです。   成果や仕事ぶりでアピールを出来たら、日本に帰国した後も、昇格や昇進の機会、または再度海外に駐在する機会が得やすくなります。   海外駐在員のデメリット3つ   ・異文化のストレス   ・日本人の業務過多   ・不安定な生活   <デメリット1>異文化のストレス      異文化で生活するということは、今まで当たり前であったことの多くが、当たり前でなくなるということです。   例えば、日本流のやり方を押し付ける例です。   相手に「なんで締め切りまでに提案がないんだ!」と、そのことで本人を咎めると、場合によっては相手は怒り、あなたは柔軟性のない上司と判断され信頼を失うという理不尽なプレイが発生します。   このような状況で、自分が変わろうとせずに、頑なに自分のやり方を押し付けて、自身も部下もストレスが溜まってくる・・・というパターンがとても多いですね。   <デメリット2>日本人の業務過多      海外駐在員は、主要な職、ポジションに就くケースが多く、海外拠点をマネジメントすることが求められます。   実は、仕事は海外拠点のマネジメントだけでなくて、本社へのレポートや本来その立場の人がやるべきでない細かい仕事まで担わされるケースが多いです。   理由は、本社の人からしたら「日本語が通じ、頼みやすいから」です。   個人的には、理不尽極まりない仕事な上、これでは海外拠点で従業員を雇っている意味が分かりません。   海外拠点の従業員の方も、日本人だけで重要なやりとりをされると、モチベーションが落ちます。   そのため、日本人に業務が集中し、業務過多になるケースが後を絶ちません。   <デメリット3>不安定な生活      駐在する国にもよりますが、国によっては生活が不安定なことがあります。   例えば僕の駐在している南アフリカでは、夏冬には1日に数時間の停電が起こり、治安が悪く外は歩けず、年に数回の暴動が起き、為替レートは乱高下します。   極端な例ですが、これらは全てストレスの要因となります。   方法は2つあります。とてもシンプルです。   海外駐在員になる方法2つ   ・現職で海外駐在する   ・海外駐在できる可能性ある会社に転職する   その前に、大前提として英語力の目安も解説します。      結論を言うと、「TOEIC700点~」か「英検2級」程度です。   ちなみに、技術・生産管理・財務会計など、高度な専門性が求められる人材は、英語力が比較的に低くても、許される傾向にあります。   一方、私大文系の職種は、英語はある程度堪能でないといけないということです。泣   海外駐在に必要な英語の力の伸ばし方は、以下の記事に詳しくまとめているのでよければどうぞ。   \関連記事はこちら/   こちらも方法は2つあって、「海外駐在」と「海外業務研修」です。   海外業務研修は、主に20代を対象としていて、期間は1~2年と短期間である事が多いです。   海外駐在も研修も、選ばれる人に特徴があるのでご紹介します。      出典:筆者の、2社で5カ国7年駐在した経験、他会社の駐在員からの聞き込みの結果を基に作成。   この中で、今すぐにでも出来ることは「いますぐ海外駐在に行きたいと発信する」ことです。   これは、上司・人事・同僚、どこででも発信することで、海外駐在員の選抜に引っかかる可能性が上げるというものですが、非常に有効ですので、是非やってみてください。   以下の記事に方法論は記載してあるので、ご興味ある方はどうぞ。   \関連記事はこちら/      良い質問ですね、お答えします。   海外駐在が多い業界・会社一覧   海外駐在員になりやすい業界だと、商社・化学・建設・JICA/JETRO・メーカー(自動車関連・電機・機械)ですね。   東洋経済の「海外勤務者が多い会社トップ200ランキング(2017年)」のトップ50データから、業界別に海外勤務者数と率を算出すると、サービス(JICA/JETRO)・総合商社・化学がトップ3ですね。   海外勤務比率の高い業界      出典:東洋経済「海外勤務者が多い会社トップ200ランキング(2017年)」より筆者作成   せっかくなので、トップ50の会社ランキングも掲載しますね。   予想通りの顔ぶれ、大手企業ばかりなので、どこも入社するには狭き門ですね。   トップ51~200位の中にも、大手や優良企業が数多く存在しますので、記事も見てみてください。      出典:東洋経済「海外勤務者が多い会社トップ200ランキング(2017年)」より筆者作成   海外駐在に強い厳選転職エージェント13選      常に人材を募集している会社は存在しないため、転職活動をする際は、機会を逃さないように求人情報を常に得られる体制を築くのが鉄板です。   海外に強い転職エージェントのリンクを置いておくので、先ずは登録して(無料です)、現在海外駐在のある会社の情報を常に得て機会を逃さないようしましょう。   種類   転職エージェント   年齢   フォローアップ   特徴   1   全方位型   doda   20代半ば~   ○   ツール、パートナーエージェント制度が充実しているため、紹介企業の幅が広い。「海外勤務」に特化して調べると、かなりヒットする。   2   パソナキャリア   〇   3   リクルートエージェント   〇   4   ハイキャリア   JACリクルートメント   20代後半   ~40代   ◎   ハイキャリア・海外勤務を中心に厳選された求人。求人の質とマッチレベルが高い。   5   samurai Job   ◎   JACと同じく、ハイキャリアの海外系仕事が中心。きめ細かい対応で内定が取りやすい   6   ランスタッド(ranstad)      ◎   ハイキャリア求人が中心。日系、海外のグローバル企業が多く、若手からシニアまで幅広くカバー。   7   アクシスコンサルティング   ◎   外資系企業やIT、コンサルティングに特化しているため、極めて強い。希望者は登録必須。   8   エンワールド・ジャパン   ○   かなり厳選された求人の案内   9   ロバートウォルターズ   ◎   厳選された外資系企業、日系の海外案件も多い。   10   20代特化型   ハイキャリア   アサイン   20代   ◎   「価値観」に応じた転職の支援。「View」というアプリの情報発信も豊富   11   海外・留学経験者   The Beyond Border   20代・30代   ◎   海外や留学経験のある方向けに特化したエージェント   12   MBA取得者   Axiom   30代~   ◎   MBA修得者に強いエージェント。MBA壮行会も主催。   13   バイリンガル   WeGlobal Inc.   20代・30代   ◎   バイリンガルに大きな強み。とてもきめ細かいサポートとマッチングが売り。   記事も置いておきますね。   <合わせて読みたい関連記事(リンクはこちら)>   海外転職 現地採用は、例えば日系企業の海外法人や海外の企業に直接雇用される形態です。   海外転職 現地採用に強い転職エージェントや使用すべきツールについて、以下の記事で詳しく解説しているので、興味があればご覧ください。   \関連記事はこちら/   記事は以上です。